進化の続くICT：「理想の未来」への最新解は？

こんにちは、華です。

2020年は、コロナ禍によって、社会全体が大きな変化を迎えた年でした。そして、医療従事者である皆様への感謝の念を一層強く抱いた年でもあります。

この場を借りて、改めて感謝申し上げます。

さて、これまでのブログの連載ではいろんなお話をさせていただきましたが、今回は少し切り口の違うお話をさせていただきたいと思います。私自身、コロナの影響で自宅にこもっている間に、改めて考え直すテーマがありました。

それが、「医療機関にとって、本当に最適なICTの在り方」であり、「その状態にたどり着くために、一番大切なことは何だろう？」ということでした。

理想の未来への必須条件。それは「つながる」ということ

考え直したきっかけが、医療業界とは一見無関係な話題である「一般企業におけるテレワークの急速な普及」でした。

2020年4月7日に新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言が発令されたことで、これまでなかなか普及しなかった「テレワーク」を、全国の企業が実践するようになったことは、私たちIT企業にとっても、ちょっとした驚きでした。

政府が「働き方改革」を打ち出したことによって数年前から注目を集めていた「テレワーク」。TOKYO2020の開会式に合わせて、都心の混雑緩和に協力するべくテレワークの準備を進めていた企業も数々ありました。

けれど、全国のほとんどの企業は、特段の準備もないまま、テレワークを実践せざるを得ない状況に陥ったのです。

それでも大きな混乱もなくテレワークが行えた背景には、クラウド型のメールやWeb会議システムの普及、スマートフォンなどのモバイル端末の普及率の高さといった環境要因がありました。みんなの目の前に、「使おうと思ったら使えるツール」が揃っていたんですよね。

しかし、それ以上に重要なことが「みんなでテレワークするのが当たり前、という状況にあった」ことでした。

振り返ると、数年前からテレワーク制度を取り入れてきた企業の多くが、テレワークのことを「育児」や「介護」に悩む社員を救済する「特別措置」として捉えていました。

思えば、この考え方がテレワークの普及を妨げる一番の原因だったのです。

「一部の人にだけ、テレワーク用の特別なツールの使用許可を与える」のでは、大多数を占める「ほかの従業員」とのコミュニケーションがスムーズにいきません。大事なことは、「全員で同じツールを使って、同じようにコミュニケーションできる環境」を整えることであって、「その環境さえあれば、普段から自由にテレワークできる」という状況に、全員が慣れることだったのです。

シンプルに言えば、「みんなつながっていること」が大事だったのです。

翻って、医療ICTの世界は「今、どこまでつながっているんだろう？」と、ちょっと私の身の丈を越えたことを考えてしまったのです。

何より、「つながっていただくために、私たちは何ができていたのかな？」と自戒もしました。

たとえば、地域包括ケアシステム。

「自助・互助・共助・公助」という言葉の順番も問題になっていますが、「自助」を真っ先に挙げざるを得ない背景には、「医療関連情報が、地域内できちんとつながっていないこと」も影響しているのだろうかと、おぼろげながらに考えました。

そして、医療業界でもホットな話題になって久しい「AI活用」。

遠隔読影などを支える「画像診断支援AIシステム」も、「データがつながっていること」が大事です。何より、AIの精度を高めるためには、膨大な量のデータを読み込ませる必要があります。

PACSの画像データが、「院内」や「グループ病院内」だけに閉じられたままでは、期待されるテクノロジーも威力を発揮しきれません。

電子カルテにオーダリングシステム、PACS、看護支援システムなど、さまざまに存在する医療ICTシステムのデータが、幾重もの枠を超えて有効な形でつながっていくことで、理想的な医療ICTが実現されていくはず……と、コロナ禍で生まれた「お家時間」で、私の業務領域を超えた妄想も広がっていったわけですが……。

理想の未来に向けて、不可欠な「準備」

私の妄想はいったん横に置かせていただくとして、ここからが今回の連載の本筋になります。

それは、「いくら、医療ICTが大事だといっても、運用・維持にかかるコストが、経営の重荷になってはいけない」という課題に答える“ICTインフラの在り方”です。

振り返れば、2003年に政府が打ち出した「e-Japan戦略Ⅱ」で「医療の情報化」が謳われたことが、今に至る変化の入り口でした。

電子カルテとオーダリングシステムは、400床以上の一般病院のほとんどに導入され、長年活用されています。200床以下の病院への普及率は今でも壁にぶつかったままですが、医療ICTが「余計な投資」だと考えている方はもういないでしょう。

それでも、普及率が100％に至らないのは、コストの問題が大きいでしょう。

また、病院単体だけで考えると、メリットが少なく感じられるということもあるでしょう。

一方、すでに電子カルテ等を導入済みの医療機関にとって課題なのは、運用・維持にかかるコストです。

各システムを提供するベンダーからは個別のサーバーを勧められ、病院内には複数社のサーバーハードウェアが並び、セキュリティ維持やメンテナンスに多大な労力をとられているという話も多々ありました。

また、サーバーハードウェアの寿命に引きずられて、システムのライフサイクルが強制的に区切られてしまうという課題もありました。

そうした状況を改善するために、「仮想化統合」でサーバーハードウェアを減らすという提案もさせていただいてきました。

サーバーを手元に置くのではなく、3省3ガイドラインを遵守したパブリック クラウドを活用する提案もさせていただいてきました。

そして今、おススメしたい選択肢があります。

それが、HCI (Hyper Converged Infrastructure) です。

各システムを仮想化して、統合する器であることに変わりはありませんが、これまでのハードウェアとはかなり異なります。

詳しくは次回以降で順を追って紹介させていただきますが、医療ICTの導入から運用・維持をめぐる、複数の課題に対する一つの、有効な解決策(ソリューション)であることは間違いありません。

次回以降の記事で、一つ一つ紹介させていただきます。ご高覧ください。

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