【連載】華と学ぶやさしい医療ICT　|　第1回：医療ICTの歴史

2019-07-09 02:55華と学ぶ　やさしい医療ICT

こんにちは、華です。

突然ですが、「医療ICT」ってどこか難しい感じがしませんか。

わたしも急に医療ICTの担当になって、何から勉強したらいいのか、誰に聞いたらいいのか、どんな書籍を読んだらいいのか途方にくれました。そんな時、教えていただける方に出会ったんです。わたしが教わった内容を皆さんにもお伝えしたいと考え、「華と学ぶやさしい医療ICT」を始めることにしました。

みなさま、応援よろしくお願いします！

ITとICT

ICTとは、Information＆Communication Technologyの頭文字をとったもので、日本語に訳すと「情報通信技術」となります。医療における情報通信技術は、もともと医療IT（Information Technology[情報化技術] ）と呼ばれていました。この２つの用語は、時代を追うごとに使い分けがされています。そこで、医療IT並びに医療ICTの歴史を振り返ることから始めていきます。

医療分野におけるIT化（ICT化）の歴史を振り返ると、1999年から2009年までの10年間と、2011年から現在までとの期間には、政策に特徴的な違いが見られます。

医療のIT化、アナログからデジタルへ

1999年からの最初の10年間は、「カルテの電子化」や「レセプトのオンライン請求」「フィルムレス」など、アナログ情報からデジタル情報への移行に焦点を当てた政策が進められてきました。

診療録等の電子媒体による保存について（1999年）

この通知は、紙の代わりに電子媒体でカルテを保存することを法的に認めたものです。電子カルテの使用を正式に認めた根拠通知となります。この年を境に多くの電子カルテメーカーが誕生しています。電子カルテの黎明期はこのころです。

光ディスク等を用いた費用の請求に関して厚生労働大臣が定める方式及び規格並びに電子情報処理組織の使用による費用の請求に関して厚生労働大臣が定める事項及び方式について（2006年）

従来は紙の請求書を用いていた診療報酬請求の手続きを、光ディスクや電子情報処理組織（オンライン請求）で手続きすることを認めた通知です。当初は電子媒体の請求（光ディスクの郵送）が一般的でしたが、時代を追うごとにオンライン請求の手続きを選んでいます。

当時はオンライン請求の義務化が打ち出されましたが、政権交代などもあり、電子レセプト（光ディスクでもオンラインでも可）と、一部緩和されました。電子レセプトを普及するための補助金もあり、一気に普及が進みました。

電子画像管理加算の新設（2008年）

2008年に厚生労働省が「電子画像管理加算」という診療報酬点数を新設したことによって、エックス線フィルムを画像データに変換してサーバに保存することで、加算を算定できることになりました。従来からあったCRを導入することの加算である「デジタル映像化処理加算」に代わり、この点数が登場したことで「フィルムレス」が急速に普及しました。

これら3つの政策はいずれも、医療機関で重要な書類（カルテ、レセプト、フィルム）をアナログからデジタルへシフトする動きを後押ししました。ペーパーレスの推進で、院内に書類があふれている状態を解消し、業務を効率化するとともに、院内の情報共有をスムーズにしようとする思惑があったのだと考えられます。

また、その後のネットワーク化の布石として、まずは情報のデジタル化を政策的に進めたと考えられるでしょう。

医療分野のクラウドサービス解禁で新たな流れ

2010年に厚生労働省が通知した「診療録等の保存を行う場所について」の一部改正で、カルテや検査画像などの電子媒体を企業が運用するサーバで管理することが認められ、医療分野でのクラウドサービス利用が実質解禁となりました。それ以降に出た厚生労働省の政策では、明らかにこれまでとは異なる政策的意図に基づいています。

診療情報提供書等の電子的な送受に関する評価（2016年）

従来、診療情報提供書や訪問看護指示書、服薬情報提供書などは、紙へのプリントアウトに加えて署名と押印が必要でした。2016年度の診療報酬改定で、電子的に署名し、安全性を確保した上で電子的に送受信した場合も、「診療情報提供料」の算定が可能になりました。

検査・画像情報提供加算、電子的診療情報評価料の新設（2016年）

2016年度の診療報酬改定では、診療情報提供書に添付する検査データや画像データを、地域連携ネットワークで電子的にやりとりする行為を評価する点数が新設されました。地域連携ネットワークを通して、先行的に診療情報提供書（いわゆる紹介状）、検査、画像をやりとりしている地域が評価されたことになります。

電子処方箋の運用ガイドライン（2016年）

現在、国家戦略特区などで試験的に運用している電子処方箋について、今後の普及を見込んで2016年に運用ガイドラインが整備されました。電子処方箋が普及することで、オンライン診療やオンライン服薬指導を併用できるようになり、患者の利便性が飛躍的に向上することが予想されます。処方薬をWebサイトで購入できる時代が近づいています。

これらの政策は、2025年の完成を目指している「地域包括ケアシステム」の完成に向けた取り組みだと考えることができます。クラウド技術を活用して、診療情報提供書などの書類や検査結果、画像データ、処方箋を共有できる環境整備が進んでいるのです。

このような流れを見ると、政府は医療ITを推進する上で、前半に医療情報のデジタル化（IT化）を進め、後半にその情報を安全なネットワークを通じてクラウド環境に共有する（ICT化）、という2段階の絵を描いていたのではないかと考えられます。

第1回は「医療ICTの歴史」についてご説明しました。いかがでしたでしょうか。